こんにちは！！keeです。今回は、大きな転換点となる可能性があるBIGNEWSにより、再び注目を集めている暗号資産（仮想通貨）『ビットコイン（Bitcoin)』について、解説したいと思います。そもそもビットコインって何？という方も、この記事を読んでいただければ、ビットコインへの理解が深まるだけではなく、ビットコインの起源、歴史や仕組み、そして今なぜビットコインに再び注目が集まっているのかわかると思います。そしてほとんどの方が欲しくなること請け合いです。
それでは、始めましょう!!
その前に「ブロックチェーンって何？」と聞かれて『？』が脳を占領するような人は『ブロックチェーン』が世界を変える！を先に読んでおくことを強くすすめます。
暗号資産(仮想通貨)の投資助言を行うケーン島・オルタナティブ・アドバイザーズ社設立者のティモシー・ピーターソン氏は2028年2月初旬にビットコイン価格が100万ドルに到達するとのモデルを発表した。
2020年12月19日現在の1ドルの価格は103.32円。ということは100万ドルは・・・
103,318,500 円 （1億・・・）
にもなります。ビットコインというだけあって、これはコイン1枚の価格です。先日過去最高値を更新し、この記事を書いている現在の１ビットコインの価格は2,386,470円なので今現在の最高値（さいたかね）より40倍以上になることになります。10万円投資しておけば、8年後に400万円。100万円なら・・・。
にわかには信じがたいですが、複数の有名アナリストも同様に、近い時期に100万ドル突破を予測しており、今は絶好の買い時なのかもしれません。断っておきますが、私は決して、すすめているわけではありません（笑）。
目次
そもそもビットコインって何？
ビットコインとは、ひとことで言えば『仮想通貨』です。『仮想』の『通貨』です。まず、『通貨』ということからも、『コイン』ということからも分かる通り、ビットコインは『お金』です。円やドルと同じ『お金』です。そうなると、そもそも『お金』とは何なのか？となりますよね。
『お金』とはモノやサービスを『○○円』と表すことによって、あらゆる商品の価値を同じ尺度で表すことが可能になる価値尺度。『貨幣』はどんな物にでも交換することができるので、交換が円滑に行われ、物々交換をしなくてもすむ交換手段。そして『通貨』とは、法律の定めによって国内に流通する『貨幣』のことを言う。
『お金』なので、円やドルのように単位が存在します。ビットコインの単位は、『BTC』 と表記されます。1円や1ドルのように、1BTC（1ビットコイン）と、数えることができます。
しかしながら『仮想』ということから分かる通り、円やドルとは違って、姿形は存在しません。写真のような大きく『B』と刻まれたコインは存在するわけではありません。ビットコインは、『仮想』の『通貨』です。ますます怪しい・・・。仮想ってあたりがますます怪しいですよね（笑）。大丈夫です。だんだんとその怪しさはワクワクに変わっていきます。
じゃあ仮想通貨って何？
仮想通貨とは『デジタル通貨』の一種です。インターネットを通じて不特定多数の人や企業の間で物品やサービスの対価として使用でき、また専門の取引所を通じて円やドル、ユーロなどの法定通貨と交換することもできます。
仮想通貨としてイメージしやすいのは、オンラインゲーム内の通貨です。円やドルを支払って（課金して）、ゲーム内で使われている通貨を手に入れれば、そのゲーム内で使われている通貨が使える。ゲーム内のお店でアイテムを買ったり、ガチャを引くことができる。ゲーム内でのみ使える、仮想の通貨です。
仮想通貨は公開鍵暗号、ハッシュ関数などの暗号化技術を利用することで安全性を確保しています。行われた取引はブロックという単位にまとめられ、そのブロックの連鎖をブロックチェーンと呼びます。このブロックチェーン技術はほとんどの仮想通貨で用いられており、ブロックチェーン上に保存されているすべての取引データは公開・共有される仕組となっています。
ブロックチェーンやマイニングについてわからない方はもう一度『ブロックチェーン』が世界を変える！を読む必要があります。
ビットコインの発行総量は2100万BTCと事前に決められており、2140年に2,100万BTC（上限数）に達すると言われています。『マイニング』というブロックチェーンが可能にする仕組みにより、ビットコインの急激な増減が起きないように調整されているのです。これは、ビットコインが市場に出回りすぎて希少性が下がり、価値も下がってしまうことを防ぐためです。そのため、一定のペースでこの上限に到達するよう、インフレ率(新規発行枚数)がプログラムで定められており、定期的に新規発行枚数（マイニング報酬）が半分になる『半減期』というものがあるのも特徴です。
ビットコインと通貨との違いは？
円やドルと全く同じような『通貨』であれば、わざわざ新しい通貨を作る必要性はありません。ビットコインは、他の通貨と比較して何が決定的に違うのでしょうか。
最大の違いは、通貨を管理する『中央銀行』が存在しないということです。円なら日本銀行（日銀）というように法定通貨は各国の『中央銀行』が発行していますが、ビットコインには、発行を司る組織や流通を管理する組織が存在しないのです。ビットコインはプログラムに沿って自動的に発行されます。
何度も言いますがビットコインは、国家や企業が運営している仮想通貨ではありません。円やドルと同じような通貨なのに、どこの国も、企業も、ビットコインの発行・流通には関与していないのです。この非常識な概念が、ビットコインの最大の特徴と言えます。
ビットコインは世界中で毎日のように取引されています。その金額は数十億円、数百億円といった膨大な取引量になります。これらすべての取引は、ブロックチェーン技術で管理され、世界中の人が安心してビットコインの取引ができるようになっています。円やドル、ユーロなどの法定通貨はそれぞれの国の中央銀行によって管理されていると言いましたが、ビットコインは『ブロックチェーン技術で管理されている』という点が、一般的な法定通貨との大きな違いと言えます。
ビットコインの発行総量は2100万BTCと事前に決められているのに対し、法定通貨には発行の上限が決まっておらず、景気を良くしたいときにはたくさん発行し、景気を引き締めたい場合には発行数を減らします。よって法定通貨というのは国が信用を裏付けていることがわかりますね。たとえば円をドルやユーロに交換できるのは、円が信用されているからです。言い換えれば、信用している日本のお金だから価値があると世界の人々に認められているということです。しかし経済発展していない国の通貨では、対外的にお金の価値が認められないこともあります。名も知らぬ国の見たこともない通貨を差し出され「円と交換して」と言われても誰も交換したくないと思います。
それに対してビットコインは国が介在していませんから、国の信用がなかったり、失墜したとしても、ビットコインの信用が失墜する心配はありません。このことからビットコインはハイパーインフレへの対策や国家破綻に備える『価値保存の手段』（資産防衛）としても注目されているのです。
ビットコインは誰が作ったの？
2008年、インターネット上にビットコインの仕組みの基となるアイデアをまとめた論文が発表されました。その作者が『サトシ・ナカモト』という人物です。論文は話題を呼び、2009年にはビットコインの仕組みそのものであるプロトコルとマイニングができるソフトウェア『Bitcoin-Qt』が開発されました。
『サトシ・ナカモト』は2016年度のノーベル経済学賞にもノミネートされています。ビットコインとはそれほどの大発明でした。世紀の大発明をした人物であるにもかかわらず、『サトシ・ナカモト』が公に姿を見せたことは一度もありません。ビットコインの開発メンバーもオンライン上で言葉を交わしただけでした。
サトシ・ナカモトは管理権限を他の開発者たちにすべて明け渡し、突如姿を消します。世界各地で正体を探し当てようとする動きがありましたが、特定には至っていません。『中本哲史』などと日本語表記されたりと、日本人を想起させる名ですが、いまだにその正体は謎に包まれたままです。その名の響きから、世界的なミステリーを解くカギがここ日本にあるのではないかと考える人も少なくないと言われています。
ビットコインの歴史
ビットコイン誕生
ビットコインが初めて現実世界で通用する通貨としての価値をもったのは、2010年5月22日のことです。フロリダのプログラマーが『ビットコインでピザを注文したい』とビットコインの開発者のフォーラムに投稿したのがきっかけでした。その投稿に応じたピザ屋がいて、『ピザ2枚=1万BTC』で取引が成立します。 ただのデータだったビットコインが、初めて現実の『モノ』と交換、価値を持った記念すべきその日を『Bitcoin Pizza Day』といい、ビットコイン愛好家の間では、ピザを食べながらお祝いする記念日なんです。私も来年からお祝いすることにします。
1万BTCを現在の価格で円に換算すると
23,864,700,000 円（238億・・・ピザ・・2枚・・もはや、うまいだけでいいのか？）
マウントゴックス（MTGOX）事件
ビットコイン交換所『MTGOX』が破綻 ビットコイン114億円消失
インターネット上の仮想通貨ビットコインの取引所「マウントゴックス」を運営するMTGOX（東京・渋谷）が2014年2月28日、東京地裁に民事再生法の適用を申請し、同日受理されたと発表した。債務が資産を上回る債務超過に陥っていた。顧客が保有する75万ビットコインのほか、購入用の預かり金も最大28億円程度消失していたことが判明した。
日本経済新聞
この事件はマウントゴックスのサーバーがサイバー攻撃を受け、ハッキング被害にあったことに起因し、消失したのは顧客分75万ビットコインと自社保有分10万ビットコイン。金額にして「114億円程度」としているが、他の取引所の当時の取引価格（1ビットコイン=550ドル前後）で計算すると、470億円もの損失となる。
仮想通貨（ビットコイン）は危ないのでは？と懸念される最初の事件だったが、皮肉にもこのマウントゴックス事件をきっかけに急激に仮想通貨（暗号資産）の知名度が爆上がりすることになります。そしてこの事件以降、取引所がハッキングされることを『ゴックスする』と呼ぶようになりました。
コインチェック（Coincheck)事件
コインチェック事件とは、2018年1月26日、仮想通貨取引所『Coincheck』が外部からのサイバー攻撃によって、ハッキング被害を受け、580億円相当の仮想通貨『NEM（ネム）』が盗難された事件です。
この事件の影響は大きく、それまでバブルと言われていた仮想通貨市場は一気に冷え込むことになります。2017年12月には200万円超の過去最高値をつけたビットコインは、2019年1月26日時点で40万円程度に大暴落してしまいました。
当時、不十分な内部管理体制で様々な方面から厳しい批判を浴びた『Coincheck』だったが、東証一部上場のマネックスグループの傘下に入ることで経営再建を図り、2019年1月11日に仮想通貨交換業登録を完了した。サービスの使いやすさに定評があり、2019年12月時点でのスマホアプリの累計ダウンロード数は270万を記録している。取引手数料は無料。国内では最多となる12通貨に対応しており、国内ではCoincheckでしか取り扱っていないアルトコインも少なくありません。
ちなみに私もCoincheckを利用しています。
2020年12月27日時点での１BTCの価格は286万円まで上がっています。私が保有するCoincheckの総資産額は20万円⇒29万円にまで迫っています。絶賛爆上がり中です。
ここまで読んでくれた多くの人がビットコインは本当に大丈夫なの？と思ってますよね？しかし、マウントゴックス事件もコインチェック事件もハッキングされてシステムが破られているのは、ゴックスされているのは『取引所』ということを忘れないでほしいです。ビットコインの『ブロックチェーン技術』はいまだに一度も破られていません。
ビットコインにとっての『BIGNEWS』とは！？
このビッグニュースとは電子決済最大手のペイパル（PayPal)が仮想通貨4種類【ビットコイン・イーサリアム・ビットコインキャッシュ・ライトコイン】による支払いサービスを開始し、2021年の初めには全世界のペイパル加盟店2600万店で利用できるようにすると発表したことです。ペイパルのユーザーは全世界に3億2500万人（米国の人口とほぼ同じ）いると言われていることから、これは仮想通貨の普及を急激に後押しする可能性が高いと言われています。
これまでビットコインは売買することはできてもそれを利用する機会は限られていました。そのためビットコインは『価値保存の手段』（資産防衛）としての魅力しかないと考えられていました。しかもその唯一の魅力に関しても不安視される声が多数ありました。その理由としてはビットコインを含む暗号資産（仮想通貨）はボラティリティ（価格変動率）が高く、価格が不安定であることから必ずしも価値が保存されていると言えないからです。
しかしペイパルが仮想通貨による支払いサービスを開始して、世界中のペイパルユーザーがビットコインによる決済を利用することにより価格が安定する可能性があります。それはなぜかというと通貨やコモディティ（商品・日用品）は流動性が高まれば高まるほど価格が安定することで知られているからです。それによってビットコインはさらに『価値保存の手段』（資産防衛）の魅力が高まります。また利用者が増えることで価格も上昇すると考えられ、実際に価格はどんどん上がっています。
ビットコイン価格が上昇している要因は、米機関投資家による相次ぐビットコイン市場の参入に加えてドル指数が急落していることなどが挙げられます。米投資会社ワン・リバー・アセット・マネジメントが「11月までに６億ドル（約618億円）相当の仮想通貨を目立たないように買い集めた」とした上で、来年初めにも保有額を約10億ドル（約1030億円）に増やすことを明らかにしました。
また、ウォールストリートジャーナルによれば、米保険大手のマサチューセッツ・ミューチュアル・ライフ・インシュアランスが１億ドル（約103億円）分のビットコインに投資していると報じるなど、米機関投資家が相次いでビットコイン市場に参入しています。
その背景には、世界の中央銀行が量的緩和を採用したことによって法定通貨に対する不信感がますます高まり、インフレに対する懸念が高まっていることがあります。実際にドル指数が急落し、ビットコイン価格が上昇していることから、インフレヘッジ（インフレ回避）としての機能を果たすことが期待されているのが分かります。
量的緩和とは、簡単に言うと、日銀が供給するお金の量を増やして、世の中にたくさんお金を行き渡らせればお金の巡りがよくなり経済が活性化するだろうというものです。もう少し詳しく説明すると、皆さんが銀行に預金口座を持っているように、民間銀行も『銀行の銀行』たる日銀（日本銀行）に『日銀当座預金』という預金口座を持っています。日銀が民間銀行の持っている資産（国債など）を買い取ることで、日銀当座預金（民間銀行の口座）にお金を大量にに供給する。それによって増えたお金を民間銀行が企業や個人への融資に回すことにより景気良くなれー物価も上昇しろーという政策です。そもそもお金の量が増えますから、お金の価値が急落するインフレになってしまうのではという不安の声もありましたが、一定の成果があったとの評価が多いです。
さいごに
暗号資産（仮想通貨）はいまだ『ボラティリティ』が高い（価格変動が大きい）ため、実際に投資をする際には、総資産の1％～3％の範囲内で行うことが推奨されてます。１％～３％という数字は少ないように思えますが、仮に100倍に値上がりしたとすれば資産全体の額は２倍～４倍になりますし、もしビットコインの価値がゼロになったとしても、残りの97％～99％の資産を年率1.1％～3.1％で運用するだけで資産額を元に戻すことができるためと言われています。
最後まで読んでいただきありがとうございました。
